「盗聴器発見HONEST」安心で正確、官公庁や大手企業も選ぶ確実な盗聴器調査

盗聴器は違法ではないの？

「盗聴器は違法ではないの？」このような質問を良く受けます。
日本の法律では、盗聴・盗撮器を仕掛ける際に許可なく他人の住居等に侵入する事は、「住居侵入罪」により罰せられますが、 盗聴行為（受信行為）は人に外部に情報を漏らしたりして損害を与えなければ法律上取り締まる事が出来ないのが現実です。

つまり盗聴器・盗撮器の販売や購入も違法ではありませんし、販売や購入することを制限するための法律も存在しません。

盗聴器・盗撮器の種類

盗聴器・盗撮器の主流は無線式です。
微弱な電波を飛ばし、その電波を受信器で受信して盗聴するタイプです。
もっとも多く出回っており電池式と電源寄生の半永久式があります。

写真の盗聴器は1つのメーカーで販売されているものだけになります。

形状はコンセントタップ型、電卓型、電化製品組み込み型、コンセント埋め込み型、USBコネクター型、電話コード型、屋外電話線設置型があります。

他にはボールペン型、電卓型、カード型、音声感知起動型、ブラックボックス型、折り畳み傘型など、様々な形状に偽装されている物や、ステルス型と言って、市販の発見器では発見出来ない物も数多く存在します。
盗撮カメラは、直径1mm程度のレンズが装着されたピンホールカメラを様々な物に組み込み、映像と音声の両方を盗み取る事が出来ます。